東京新聞でも取り上げていただきました

「藩札型地域通貨で地方復活」が中日新聞で取り上げられました。

7月3日の中日新聞で拙著が取り上げられました

地域活性学会研究誌（事例報告）「ピンクの語り」 地域の平和を動的に維持するために横浜中華街の華僑の人びとが語ってくれたこと

地域活性学会研究誌「地域活性研究」

「藩札型地域通貨で地方復活」という本を上梓しました。

これまでの学会発表や論文執筆をしていた内容に大幅に加筆して研究成果をまとめた本を上梓しました。江戸時代の「藩札」の仕組みを現代の経済理論（MMTなど）を取り入れて再評価した上で、地方経済を活性化させるための新しい地域通貨「藩札型地域通貨」を提言しています。この地域通貨は地域通貨に新しい視点をもたらすと同時に、さまざまな地域社会をデザインすることに寄与するのではないかと考えています。

八海山の修験道と大崎院―『水上山大崎院寺院史』をたぐる―

佐藤　隆彦

～内容調整中（近日公開）～

八海山を巡る文化・民俗の維持継承 ―里宮三社合同の霊峰八海山山頂祈願祭―

佐藤　隆彦

新潟県民俗学会 学会誌へ投稿（新潟県民俗学会『高志路 第438号』2025.10.27発行）したものです。

藩札制度及びMMT理論を参考にした新たな地域通貨制度について

地域活性学会の研究論文集「地域活性研究」に論文が掲載されました。（論文要旨）2000年代以降、各地で地域通貨が導入され、コミュニティの活性化や地域経済の活性化を目指したが、その効果は限定的であり、とりわけ中長期的な経済成長への寄与は不十分と考える。一方、近世の日本では藩札制度が地域経済の成長に貢献した例があり、これには現代通貨理論（Modern Monetary Theory）との共通点が見られる。この点に着目し、現代通貨理論を地域経済に適用し、地方自治体が地域通貨を発行することによって財政支出を行うプロトタイプを作成、地域通貨が中長期的な地域経済の成長に寄与する可能性について検討をした。

複数自治体が連携して発行する共同地域通貨について

地域通貨は単独の自治体等で発行されることが多いが、地域経済循環システムは単独の自治体にとどまるとは限らない。中心都市と郊外都市などそれぞれの自治体が役割分担を担っているケースも多く、そのような地域経済循環システムを考慮しない地域通貨の利便性は利用者から見て劣後するものと考えられる。利便性が劣後する場合、地域通貨の実質的価値は低下するので利用者はその使用を回避するようになる。従って、流通範囲を拡大させ地域通貨の利便性を高めることは、当該通貨の流通速度を高め、地域経済活性化への寄与を高めるものと考えられる。また、日本は人口減少社会であるため、一部の都市を除く個々の自治体では人口が減少していく可能性が高いが、その場合には利用者の減少に加えて、単独の自治体の信用度によって地域通貨の発行が困難なケースも考えられる。その際にも、複数自治体の連携は有力な選択肢となってくると考える。

南魚沼市大崎地区の「ものもう・どうれい」―法印の年始まわり―

佐藤　隆彦

新潟県民俗学会 学会誌へ投稿（新潟県民俗学会『高志路 第431号』2024.3.20発行）したものです。

南魚沼市八海山麓地域の風土の研究 ―地域に生きる里山伏― (2023/1/10)

佐藤　隆彦

【研究要旨】

藩札制度とMMT理論を参考にした地域通貨制度について

地域活性学会　第15回研究大会（豊岡市）にて「藩札制度とMMT理論を参考にした地域通貨制度について」という演題で発表をしました。藩札制度のうち成功した事例をMMT理論の実践の先行事例と評価し、それらを参考として地域通貨制度を考えました。藩札制度の成功事例を文化資産と考えて、それを現在の経済理論であるMMT理論で再評価し、未来の地域通貨制度設計を考えた新しいアプローチです。発表の予定稿とパワーポイントについては以下をご覧ください。

社会人のオンライン学習環境における心地良い居場所を実現するツールの開発

日本教育工学会 2022年秋季全国大会

社会人のオンライン学習環境における心地良い居場所を実現するツールの開発

研究員 梶田直美さんとポスターセッションで発表しました。

就職活動生の内省を促す対話カードの開発　―就職活動生が聴き手になることの効果と支援に関する考察―

　我々はチーム研究で、就職活動生（以下、就活生）の内省を促す対話カード（図１。以下、対話カード）の開発を行なった。有効性の検証では我々研究メンバーが聴き手となり有効性が確認された。

芸予諸島の海民文化ー家船文化を地域で再評価するための考察